地方都市のスマート集約と「地域型ミニ・サーキット」の構想が法制化に向けて動き出した頃、霞が関の特別審議室には、全国の自治体からの極秘ヒアリング結果が山積みにされていた。 「主計官……北東北の某市や、九州の山間部にある自治体から、驚くほど前のめりな打診が来ています」 若手官僚は、パソコンの画面に映し出された提携希望リストを示しながら、興奮を抑えきれない様子で語った。 「彼らは、中央からの補助金や地方交付税の減額におびえるだけの受動的な立場から抜け出したいと願っている。人口が減り続ける中、自分たちの街をどう維持すべきか途方に暮れていたところへ、JHFの強固なキャッシュフローを裏付けにした『スマート集約ファイナンス』の提案が舞い込んだ。まさに、枯れ果てかけた地方の静脈に、新しい血流を通う起爆剤として捉えられています」