西暦2015年、海面上昇に伴う国土消失の危機にさらされた島国を救うために国連が動いた。 　日本政府はいち早く環太平洋の島国に対しての支援を決定した。 　メガフロート製浮島、自然エネルギー発電施設、脱塩浄水設備、野菜工場施設を組み合わせて造った居住スペースを供給し始めたのだ。 　国連では日本から譲渡されたそれら施設群を『代替国土』とし、排他的経済水域の維持を認める事となった。 　その国連決議を受けて日本は水没してしまった沖ノ鳥島海域にメガフロートを設置し代替国土を主張、日本国中に有る米軍基地を順次移設し始めた。 　これが全ての始まりと成った。 　そして西暦2030年、日本は文字通りの漂流し始めた。