主治医意見書ロボが現れた。膨張する社会保障費を力づくで抑制しようと厚労省が禁じ手を使ったのだ。介護保険制度は主治医が必要と認める書面があれば認定審査を経て誰でも受けられる。自然言語処理の急速な発展でAIが文書の続きを考えてくれる時代が来た。これを商機とみた介護保険ソフト各社は負担軽減と銘打って文書作成支援AIを売り込んだ。 そして一部の介護施設がこぞって導入した。要介護申請が通りやすい文書を出力して介護報酬をもらおうという魂胆だ。 そこで、厚労省は対策を施した。