住宅は買うべきか、借りるべきか──。長年繰り返されてきた問いを、「長期異時点間の資源配分」という新たな視角から再検証する。居住負担率を基軸にした二財モデルにより、持家・賃貸それぞれの経済合理性と限界を理論とデータで比較。さらに人口減少時代の空き家問題、ドイツとの制度比較を通じ、日本の住宅市場が抱える構造課題を鮮明に描き出す。「所有から流通・再生へ」の転換を促す政策的示唆と、所有と賃貸の中間領域を展望する、住宅選択の常識を揺さぶる論。