※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 国際司法裁判所（ICJ）が2025年７月２３日に “勧告的意見”を発しています。 「気候変動に取り組まない」、このような国家は「人権侵害」です。そして「気候変動対策をしない」、これは「他者への権利侵害」です。 にもかかわらず、トランプ大統領のアメリカは、パリ協定を脱退します。 では、カーボンニュートラルに向けて、日本は着実な歩みをしているでしょうか。 経世済民の経済は、経世であるとともに済民でしかありません。この済民は、民を良い状態にするので“済全”ではありません。そう、自然界から独立した感がある人間界は、自然界の“全”を良い状態にする経済を「外部不経済」として見捨てています。 このような経済システムを含む社会性システムに、日本も安住しています。ですから、脱炭素に向けては「トランプさんと同罪」かも知れません。 拙書の『気候変動での生き様(2025.3.21)』では、このような世の流れを踏まえた【生き様】を示していますので、本書の【備え】では、人間界での勝手な合意・常識、認知情報という情報の空間での情報戦を説明しています。 人間界での情報戦について、まずは遺伝されたＤＮＡで組み立てられるシナプスでの演算処理から始まり、ニューロコンピューターの出力は本能とも言える情報の選択的な扱いになるとして、生物としての「安心」と「豊かさ」を求める情報の処理状態を説明しています。 うわさ話や暗号資産など、人々に常在する情報は、人間界にだけ存在します。 “ビオ情報”と“ホモ情報”を混合した認知空間での情報戦は、これを「天動説」とした場合、真実では、自覚していないシナプスが勝手に判断していますので、「地動説」の状態にあると設定して、幼児からのシナプス発達が主役になるとしています。 生物進化では、勝者のみが生き残るＤＮＡで、多数の敗者が居ます。そして生き残る、自然界でのこの真実を知ることが、本書の表題、『気候変動への備え』になるとしています。 本書は、“勧告的意見”が人間界での情報戦で扱われる様相も想定しつつ、南海トラフ地震への【備え】と同様に、「災害の発生を知ること」での心構えを促すものです。