企業のトップは一人であるべきという考え方は広く浸透している。だが、CEOがこなすべき仕事がますます複雑化し、さまざまな責任を担うことが要求される中、共同CEO体制を採用する意義が高まりつつある。ただし、意思決定者を複数置くことで、対立や混乱が生じる可能性は否定できない。本書では、共同CEOが対等なパートナーとして機能し、それぞれの強みを発揮するための9つの条件を示す。＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2022年11月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。