「もっと早く、せめて団塊ジュニアが結婚、出産期に入るまでに、手が打たれていれば……」。1・57ショック（1990年）から30年。いまだ出生率が低迷し、人口減少が始まっている日本。家族社会学者である著者は、失敗の原因を、未婚者の心と現実に寄り添った調査、分析、政策提言ができておらず、また日本人に特徴的な傾向・意識、経済状況を考慮しなかったからだと考える。日本特有の状況に沿った対策は可能なのかを探る。