メガソーラーは「再エネ」「脱炭素」「CO₂削減」という言葉で正当化されやすい。しかし、発電時のCO₂が少ないことだけでは、日本で大規模に推進してよい理由にはならない。日本は森林が多く、山地が多く、平地が少ないうえ、台風・豪雨・地震・火山灰などの災害リスクも高い。そのような国土に、広大な土地を必要とする低密度で不安定な発電設備を置くことには、大きな副作用がある。 本書では、山林開発、土砂災害、保守作業、盗難、故障、廃棄、撤去、原状回復、中国系サプライチェーン依存、利権構造などを整理し、メガソーラーが本当に社会全体にとって合理的なのかを問う。 中心となる主張は、メリットがあることは、デメリットを上回る証明ではないという点である。 メガソーラーによって利益を得る主体がいる一方で、地域住民・自治体・将来世代にリスクや負担が押しつけられるなら、それは持続可能な環境政策ではなく、環境対策の名を借りたリスクの外部化である。 本書は、再エネ賛否の単純な議論ではなく、日本の国土条件に合わないメガソーラー推進の危うさを明らかにする。