地方の信用組合の不正融資事件が日本の核武装に関与していることが明らかになり、内閣情報調査室が動きだす。反社会組織に信用組合の使途不明金が流れ、実際にロシアからの核物質入手にまで発展する。地方の会社の収賄構造が、反社会組織と地方の信用組合の癒着構造に類似していることに内閣情報調査室の調査により明らかになる。