テレビ離れが加速する現代、会社の存続が危機に瀕したテレビ業界は政治家になけなしの金を送って、テレビ復活運動活動を繰り広げた。そのかいあって、国会は公然わいせつ罪の緩和を承認する。
これは、日本の国民所得が世界で20位以下に落ちるという、日本国民貧困化に対処するための政策としても有効となった。
ただし、コンテンツは健全なスポーツに限られた。健全なスポーツでの放映は公然わいせつ罪の対象外とするものである。